ミュージックプラネットでは何が無料？　2つのメリットを詳しく紹介！

「ミュージックプラネット」とは？

「MUSIC PLANET（ミュージックプラネット）」は、音楽をやりたいと考えている人に、さまざまなサポートを提供しているプロジェクトです。ボイストレーニングや著名な音楽プロデューサーによる面談アドバイスのほか、オリジナル曲の提供や使用料無料で専用ライブハウスを利用することができます。

ミュージックプラネットでは、どのようなことが無料で利用できるのでしょうか？詳しい内容をみていきましょう。

ミュージックプラネットではオーディションが無料！

ミュージックプラネットで音楽活動のサポートを受けようと考える方は、まずは無料で実施されているオーディションに合格する必要があります。オーディションは東京と大阪、福岡の3会場で毎月実施されていて、20歳から49歳までの方でしたらどなたでも受験することが可能です。

オーディションの目的は多くの志望者の中から、将来性のある歌手を発掘することです。そのため、ほかの多くの歌手オーディションも無料で受験することができますが、ミュージックプラネットにはメリットが多くあります。

書類審査がなく面接と歌唱審査のみ

ミュージックプラネットのオーディションでは、一般的なオーディションでは行われている書類審査がありません。書類に添付する写真も必要なく、申し込むといきなり面接と実技試験のあるオーディションとなるのが特徴です。

著名なプロデューサーに自分の歌を聴いてもらえる

オーディションでは、4名の著名な音楽プロデューサーによる歌唱審査と面談を受けることができます。

K-Muto氏は、1997年から音楽プロデューサー、作曲・編曲家として活動を始め、J-POPを中心に、多くの有名アーティストのプロデュースに関わっている人物です。主にゴスペラーズや三浦大知、V6などの楽曲に関わった経歴があります。

岡村洋佑氏は、AAAやSexy Zoneなどの作曲・編曲に関わるプロデュース業の傍ら、2015年には自らですべての曲を製作したアルバムも発売するなど、シンガーソングライターとしても活動されています。

松下典由氏は、1999年からミュージシャンとして活動を開始し、以降作曲・編曲のほかにもギタリストやマニピュレーターとしても活躍されている方です。関わっているアーティストのジャンルの幅は広く、嵐や菅田将暉、Berryz工房などへの楽曲提供やプロデュースの経験があります。

葉山たけし氏は、1978年にギタリストとしてアーティストデビューし、所属していたブルースバンドの解散後は、TUBEやZARDなどのコンサートツアーやレコーディングに参加してきた経歴の持ち主です。編曲に携わったシングルの総売上枚数は歴代5位であり、現在は後進のミュージシャンを育てることにも力を入れています。

これだけの著名なプロデューサーと顔を合わせ、自分の歌声を聴いてもらえる機会はそうはないのではないでしょうか。しかも1対1の個人面談も実施されますので、歌った直後に自分の歌に対するアドバイスをもらうことができる点でも、メリットは大きいといえます。

ミュージックプラネットでは無料でライブに参加可能！

ミュージックプラネットで無料で受けられるメリットのもうひとつが、オーディション合格後にライブハウスを無料で利用できることです。

ミュージックプラネットは、歌手になりたい、アマチュアやセミプロでも歌手活動をしたいと考える方をサポートしているプロジェクトです。ライブハウスの無料提供は、その理念を体現している最たるものといえるでしょう。

一般的なライブの参加費はいくらくらい？

通常、ライブハウスを使用してライブを開催しようと考えたときには、どのくらいの費用がかかるのでしょうか？　ここではライブハウスで行われるライブイベントに参加者の一人として参加する場合を例にします。

ハコ代と呼ばれるライブハウスの使用料は、ライブの参加者が均等に分割して負担しますが、実際にはライブの主催者がそれぞれの参加者の負担額を決定し、参加費を集めます。

（1）チケットノルマ制の場合

ライブの費用を「チケットノルマ制」で集める場合には、参加者はチケットの販売ノルマを課されます。そしてそのノルマの達成、未達成に関わらず、チケットの総販売額を主催者に渡さなければなりません。

例えば1枚1,400円のチケットを20枚販売するノルマを課されたとして、実際自分が売れたのが6枚しかなかったとしましょう。その場合は、1,400円×14枚分の合計19,600円は、自腹で主催者に支払う必要があるのです。

（2）参加費制の場合

最近では「参加費制」を取っているライブもあります。設定された参加費を支払い、もしチケットが売れた分があればその分のキャッシュバックを受けることができる制度です。

例えば参加費が3万円の場合で、1枚1,400円のチケットが6枚売れたとすると、実際の負担額は21,600円になります。